アパレルの仕事は好きだけど、給料のことを考えると正直、不安になることがある。

毎月の手取りは思ったより少ない。社販や美容代もかかる。
契約更新のたびに「このままでいいのかな」と気になってくる。
アパレル販売の仕事には、こうした悩みを抱えながら働いている人が少なくありません。

厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)では、衣料品販売の賃金年収は384.8万円とされています。
ただし、これは「アパレル正社員だけの平均年収」ではなく、衣料品販売という職業分類に対応する統計データをもとにした参考値です。実際の給料は、雇用形態・企業規模・ブランド・勤務地・役職によって大きく変わります。

正直に言えば、アパレル正社員の給料は他業界と比べて高い水準ではありません。
ただ、それが『アパレルの宿命』かというと、そうではありません。

企業選びやキャリアの選び方次第で、年収400万円以上を目指すことは十分可能です。

この記事では、アパレル正社員の給料の目安や手取り、給料が上がりにくい理由、年収を上げるための現実的な方法をわかりやすく解説します。

【この記事でわかること】
・アパレル正社員の平均年収と手取りの目安
・正社員、契約社員、アルバイトの給料の違い
・アパレル正社員の給料が低いといわれる理由
・給料が上がらない人に共通するパターン
・アパレル正社員が年収を上げる方法
・求人票を見るときに確認すべきポイント

アパレル正社員の給料はどれくらい?平均年収と手取りの目安

「正社員になれば、今より給料は上がるの?」
「契約社員のまま働き続けても大丈夫?」
まずは、アパレル販売員の給料相場を数字で確認していきましょう。

アパレル販売員の年収は300万円台がひとつの目安

職業情報提供サイトデータによると、衣料品販売の賃金年収は384.8万円です。
あわせて、平均年齢は43.6歳、月間労働時間は161時間、一般労働者の1時間あたり賃金は1,897円とされています。

ただし、この384.8万円という数値は「アパレル正社員だけ」の平均ではありません。
正社員、パート、契約社員、派遣社員など、さまざまな働き方を含む職業分類上の参考値として見るのが安全です。

実際のアパレル販売員の給料は、求人情報や業界内の傾向を見ると、年収300万円台が中心になりやすいと考えられます。

一方で、国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」では、給与所得者全体の平均給与は460万円、正社員の平均給与は530万円です。調査対象が異なるため単純比較はできませんが、衣料品販売の年収水準は、全体の正社員平均と比べると低めに見えます。(国税庁)つまり、「自分の給料が低い気がする」のは、気のせいだけではありません。
アパレル販売職は、構造的に給料が上がりにくい面がある仕事なのです。

販売員・店長・本社職で年収は大きく変わる

同じ「アパレル正社員」でも、販売員・店長・エリアマネージャー・本社職では給料が変わります。
目安としては、以下のようなイメージです。

職種・ポジション年収の目安
販売員・店頭スタッフ約300万〜380万円
副店長・店長約350万〜500万円
エリアマネージャー約450万〜600万円
本社職(MD・バイヤー・PR・EC・商品企画など)約400万〜600万円
営業職(卸・リテール営業など)約400万〜500万円台

販売員のまま長く働く場合、年収が大きく伸びにくいことがあります。
一方で、店長やエリアマネージャー、本社職へキャリアを広げることで、年収400万円以上を目指せる可能性は十分にあります。

大切なのは、「アパレル=給料が低い」と決めつけることではありません。
同じ業界でも、どの企業で、どのポジションを目指すかによって、給料は大きく変わります。

アパレル販売員の月収と手取りはいくら?

求人票に書かれている月給と、実際に振り込まれる手取りは違います。
job tagのハローワーク求人統計によると、衣料品販売の求人賃金(月額)は、令和6年度の年度平均で21.7万円、直近の令和7年12月時点では22.6万円とされています。

実際の求人では、経験や勤務地によって差がありますが、アパレル販売員の月給はおおむね以下のような範囲で考えられます。

・未経験、入社1〜2年目:月給18万〜21万円前後
・販売経験3〜5年:月給20万〜24万円前後
・副店長、サブ店長クラス:月給23万〜26万円前後

ここから社会保険料、所得税、住民税などが引かれるため、実際の手取りは額面より少なくなります。

たとえば、月給22万円の場合、手取りはおおよそ17万〜18万円前後になることが多いです。
月給25万円でも、手取りは20万円前後がひとつの目安です。

さらにアパレル販売員の場合、ここから社販や美容代がかかります。

・店頭着用のための社販
・美容院代
・ネイル、コスメ代
・ブランドイメージに合う私服代

こうした「仕事のために必要な出費」が毎月2万〜4万円かかると、自由に使えるお金はかなり少なくなります。

「働いているのに貯金ができない」と感じるのは、あなたの金銭感覚だけが原因ではありません。
アパレル販売という仕事の構造上、手取りが少なく感じやすいのです。

正社員・契約社員・アルバイトで給料はどれくらい違う?

アパレル販売の現場では、正社員・契約社員・アルバイト・パート・派遣社員など、さまざまな雇用形態の人が働いています。

job tagによると、衣料品販売で働く人の内訳は、正規の職員・従業員が43.9%、パートタイマーが40.4%、契約社員・期間従業員が15.8%となっています。正社員が半数以下で、アパレル販売の現場では複数の雇用形態が混在していることがわかります。(職業情報提供サイト(job tag))

月収では大きな差が出ないケースもある

正社員と契約社員では、月収だけを見ると大きな差が出ないことがあります。

たとえば、次のようなケースです。

・正社員:月給22万円
・契約社員:時給1,250円、月22日勤務

この場合、契約社員もフルタイムで働けば、月収は約22万円前後になります。
額面だけを見ると、「正社員になってもあまり変わらない」と感じるかもしれません。

ただし、ここで見るべきなのは月給だけではありません。

差が出るのはボーナス・昇給・退職金

正社員と契約社員、アルバイトの差が出やすいのは、毎月の給料ではなく、長期的に積み上がる部分です。

具体的には、以下のような項目です。

・賞与、ボーナス
・定期昇給
・役職手当
・退職金
・住宅手当、家族手当
・本社職や管理職へのキャリアパス

正社員は、月給が同じでも賞与や昇給によって年収が伸びる可能性があります。
一方で、契約社員やアルバイトは、ボーナスがない、昇給幅が小さい、退職金の対象外になるといったケースもあります。

国税庁の調査でも、正社員の平均給与は530万円、正社員以外は202万円とされています。これは全業種の平均なのでアパレルにそのまま当てはまるわけではありませんが、「正社員かどうか」が長期的な収入に影響しやすいことは押さえておきたいポイントです。

「契約社員のままでもいいかな」と感じている人ほど、今の月給だけでなく、5年後、10年後の収入差を見て判断することが大切です。

アパレル正社員の給料が低いといわれる3つの理由

「ちゃんと頑張っているのに、なかなか給料が上がらない」

そう感じている人も多いかもしれません。
しかし、アパレル販売員の給料が上がりにくい理由は、個人の努力不足だけではありません。

業界の構造にも原因があります。

理由1:昇給額が小さく、年収が上がりにくい

アパレル販売職では、毎年の昇給額が大きくない会社も少なくありません。

たとえば、月給が毎年5,000円上がったとしても、年収で増えるのは約6万円です。
年収を50万円上げようと思うと、単純計算で8年以上かかることになります。

もちろん、企業によって昇給制度は異なります。
ただ、販売員のまま同じ会社で働き続ける場合、大きな年収アップには時間がかかることが多いです。

また、店長に昇格しても、責任だけが増えて給料の上がり幅が小さいケースもあります。売上管理、スタッフ育成、シフト作成、本部対応、クレーム対応。
こうした業務が増える一方で、月給は1万〜2万円しか変わらないとなると、「割に合わない」と感じる人が出てくるのも自然です。

理由2:社販や美容代で実質手取りが減りやすい

アパレル販売員は、見た目やブランドイメージも仕事の一部です。

そのため、給料明細には出てこない出費が多くなりがちです。

・店頭で着る服を社販で購入する
・ヘアカラーや美容院に定期的に行く
・ネイルやコスメにお金がかかる
・ブランドに合う雰囲気を保つ必要がある

たとえば、手取り18万円のうち、社販や美容代で3万円使うと、実質的に自由に使えるお金は15万円ほどになります。

この状態で一人暮らしをしていれば、家賃、光熱費、スマホ代、食費だけでかなりの金額が出ていきます。「服が好きでアパレルに入ったのに、好きな服を買う余裕がない」
そんな矛盾を感じやすいのも、アパレル販売職のつらいところです。

理由3:転職先を間違えると給料がほとんど上がらない

「アパレルは給料が低いから転職しよう」と考える人は少なくありません。

ただし、転職すれば必ず給料が上がるわけではありません。

同じアパレル販売員でも、企業やブランドによって給与水準は大きく違います。
評価制度が整っている会社もあれば、何年働いてもほとんど昇給しない会社もあります。

アパレルだから給料が低い、ではなく、
「給料が上がらない会社にいる」それだけの話かもしれません。
会社を変えるだけで、同じ経験が別の評価を受けることはよくあります。

転職で年収を上げたいなら、求人票の月給だけでなく、賞与、昇給、役職手当、社販ルール、キャリアパスまで見る必要があります。

アパレル正社員の給料が低いといわれる3つの理由

「ちゃんと頑張っているのに、なかなか給料が上がらない」

そう感じている人も多いかもしれません。
しかし、アパレル販売員の給料が上がりにくい理由は、個人の努力不足だけではありません。

業界の構造にも原因があります。

理由1:昇給額が小さく、年収が上がりにくい

アパレル販売職では、毎年の昇給額が大きくない会社も少なくありません。

たとえば、月給が毎年5,000円上がったとしても、年収で増えるのは約6万円です。
年収を50万円上げようと思うと、単純計算で8年以上かかることになります。

もちろん、企業によって昇給制度は異なります。
ただ、販売員のまま同じ会社で働き続ける場合、大きな年収アップには時間がかかることが多いです。

また、店長に昇格しても、責任だけが増えて給料の上がり幅が小さいケースもあります。売上管理、スタッフ育成、シフト作成、本部対応、クレーム対応。
こうした業務が増える一方で、月給は1万〜2万円しか変わらないとなると、「割に合わない」と感じる人が出てくるのも自然です。

理由2:社販や美容代で実質手取りが減りやすい

アパレル販売員は、見た目やブランドイメージも仕事の一部です。

そのため、給料明細には出てこない出費が多くなりがちです。

・店頭で着る服を社販で購入する
・ヘアカラーや美容院に定期的に行く
・ネイルやコスメにお金がかかる
・ブランドに合う雰囲気を保つ必要がある

たとえば、手取り18万円のうち、社販や美容代で3万円使うと、実質的に自由に使えるお金は15万円ほどになります。

この状態で一人暮らしをしていれば、家賃、光熱費、スマホ代、食費だけでかなりの金額が出ていきます。「服が好きでアパレルに入ったのに、好きな服を買う余裕がない」
そんな矛盾を感じやすいのも、アパレル販売職のつらいところです。

理由3:転職先を間違えると給料がほとんど上がらない

「アパレルは給料が低いから転職しよう」と考える人は少なくありません。

ただし、転職すれば必ず給料が上がるわけではありません。

同じアパレル販売員でも、企業やブランドによって給与水準は大きく違います。
評価制度が整っている会社もあれば、何年働いてもほとんど昇給しない会社もあります。

アパレルだから給料が低い、ではなく、
「給料が上がらない会社にいる」それだけの話かもしれません。
会社を変えるだけで、同じ経験が別の評価を受けることはよくあります。

転職で年収を上げたいなら、求人票の月給だけでなく、賞与、昇給、役職手当、社販ルール、キャリアパスまで見る必要があります。

給料が上がらない人に共通する3つのパターン

同じアパレル業界で働いていても、年収300万円台のまま悩む人もいれば、年収400万円以上へステップアップする人もいます。

その差は、経験や才能だけではありません。
給料が上がらない人には、いくつか共通するパターンがあります。

パターン1:自分の市場価値を知らない

最も多いのが、自分の経験が他社でどれくらい評価されるのかを知らないまま、今の会社で働き続けているケースです。
たとえば、次のような経験は、他社では十分に評価される可能性があります。

・販売経験が3年以上ある
・顧客づくりが得意
・売上目標を達成した経験がある
・後輩指導をしている
・VMDやディスプレイを任されたことがある
・SNS運用やECに関わったことがある

『ただ接客していただけ』そう感じている人ほど、実は外から見ると経験豊富な人材だったりします。
自分の当たり前は、他の会社では強みになっていることが多い。
それを知らないまま『今の給料が相場』と思い込むのは、少しもったいないです。

パターン2:公開求人だけで探している

転職サイトに出ている求人だけを見て、「やっぱりアパレルは給料が低い」と判断してしまう人もいます。
しかし、条件の良い求人は、一般公開されていないこともあります。

たとえば、次のような求人です。

・店長候補
・エリアマネージャー候補
・ハイブランドの正社員枠
・本社職へのキャリアチェンジ求人
・時短勤務や子育てと両立しやすい正社員求人

こうした求人は、応募者を絞るためにエージェント経由で紹介されることがあります。
公開求人だけで判断していると、条件の良い求人を見ないまま諦めてしまう可能性があります。

パターン3:今の会社の中だけでキャリアを考えている

もうひとつ多いのが、「この会社で給料が上がらないなら、アパレルではもう無理かもしれない」と考えてしまうケースです。
しかし、アパレル業界の中でも、企業によって評価制度やキャリアパスは大きく違います。

今の会社では販売員のまま年収が上がりにくくても、別の会社では店長候補として採用されたり、EC運営・VMD・営業職など、販売経験を活かせる別職種に進めたりすることがあります。

・接客経験 → ハイブランド販売、営業職、カスタマーサポート
・顧客づくり → CRM、リピーター施策、EC運営
・売場づくり → VMD、ディスプレイ企画
・数値管理 → 店長、SV、エリアマネージャー
・SNS発信 → SNS運用、ECマーケティング

「今の会社で給料が上がらない=アパレルでは稼げない」と思い込む必要はありません。
会社を変える、職種を少し広げる、働き方を見直すだけで、年収アップの選択肢は広がります。

アパレル正社員が給料を上げる3つの方法

ここからは、アパレル正社員が給料を上げるための現実的な方法を紹介します。

方法1:給料の高いブランド・企業へ転職する

最も現実的で、効果が出やすいのが、給料水準の高い企業へ転職する方法です。
同じアパレル販売員でも、ブランドや企業によって年収は大きく変わります。

たとえば、一般的には以下のような傾向があります。

業態年収の目安
ファストファッション・量販系約280万〜350万円
国内ミドルプライスブランド約300万〜400万円
セレクトショップ・百貨店系約350万〜450万円
ハイブランド・ラグジュアリー約400万〜600万円

もちろん、実際の年収は企業や経験によって異なります。
ただ、同じ販売経験でも、評価してくれる企業に移るだけで年収が上がるケースはあります。

特に、ハイブランドやラグジュアリー系、成長中のブランドでは、接客力や顧客づくりの経験が高く評価されやすい傾向があります。

「同期が転職して年収が100万円上がった」という話は、特別な人だけの話ではありません。
今の経験をどう見せるか、どの企業を選ぶかで、給料は変えられます。

今の経験でどれくらいの年収を狙えるのか知りたい方は、
アパレル業界に詳しいアドバイザーに相談してみるのもおすすめです。

方法2:店長・エリアマネージャーを目指す

今の会社で働き続けながら給料を上げたい場合は、店長やエリアマネージャーを目指す方法があります。

店長になると、役職手当や賞与評価が上がり、年収アップにつながることがあります。
さらに、複数店舗を管理するエリアマネージャーになれば、販売員時代より大きく年収が上がる可能性もあります。

ただし、注意したいのは次の2点です。

・今の会社で店長やエリアマネージャーになれるチャンスがあるか
・昇進後の給料が責任に見合っているか

会社によっては、店長になっても月給があまり上がらないことがあります。
責任が増える一方で、給料が見合わないなら、昇進よりも転職の方が年収アップにつながる場合もあります。

店長を目指すなら、今の会社のキャリアパスや昇給制度を冷静に確認しましょう。

方法3:本社職や販売経験を活かせる職種も視野に入れる

「立ち仕事をずっと続けるのは不安」
「結婚や出産後も働き続けたい」
「土日休みの働き方も考えたい」

そう感じている方は、本社職や販売経験を活かせる職種へのキャリアチェンジも選択肢になります。

アパレル販売員から目指しやすい職種には、以下のようなものがあります。

・MD、バイヤー
・PR、プレス
・EC運営
・SNS運用
・VMD
・店舗開発
・スーパーバイザー
・アパレル営業
・カスタマーサポート

販売員としてお客様の悩みを聞き、商品を提案してきた経験は、他の職種でも活かせます。

特にECやSNS、CRMなどの分野では、店頭でお客様と直接向き合ってきた経験が強みになることもあります。

「販売員として働く」だけが、アパレル業界でキャリアを続ける道ではありません。
視野を広げることで、年収アップと働きやすさの両方を目指せる可能性があります。

アパレル正社員の給料で求人票を見るときの注意点

転職で給料を上げたいなら、求人票の見方がとても重要です。
月給だけを見て決めると、「思ったより手取りが少なかった」「前職とあまり変わらなかった」と後悔することがあります。

月給だけでなく賞与・昇給・手当を見る

求人票でまず確認したいのは、月給だけではありません。
以下の項目も必ずチェックしましょう。

・賞与はあるか
・賞与は年何回か
・前年実績は何か月分か
・昇給は年何回か
・役職手当はいくらか
・インセンティブ制度はあるか
・住宅手当、家族手当、美容手当はあるか

たとえば、月給22万円でも、賞与が年4か月分ある会社と、賞与がない会社では、年収に大きな差が出ます。
月給が高く見えても、賞与なし・昇給なし・手当なしであれば、長期的には年収が伸びにくい可能性があります。

社販・制服代・固定残業代を確認する

アパレル販売員の場合、額面の給料だけではなく、実際に手元に残るお金を見ることが大切です。

特に確認したいのは、以下の項目です。

・社販の購入義務はあるか
・制服代は会社負担か自己負担か
・毎月どれくらい服を買う必要があるか
・固定残業代は含まれているか
・年間休日は何日か
・残業時間はどれくらいか
・時短勤務や固定シフトは可能か

たとえば、「月給25万円」と書かれていても、固定残業代が含まれていたり、社販負担が大きかったりすると、実質的な手取りは思ったより少なくなることがあります。

また、年間休日が少ない会社では、年収が高く見えても、時給換算するとあまり良くないケースもあります。

求人票を見るときは、「月給」ではなく「年収」「手取り」「働き方」までセットで判断しましょう。

求人票を見ても、「この条件が本当に良いのかわからない」と感じる方は少なくありません。
アパレル業界に詳しいアドバイザーに相談すれば、
給料だけでなく、社販・残業・シフト・キャリアパスまで含めて求人を比較できます。

アパレル正社員の給料に関するよくある質問

アパレル正社員とアルバイトで給料はどれくらい違う?

求人票でまず確認したいのは、月給だけではありません。
以下の項目も必ずチェックしましょう。

・賞与はあるか
・賞与は年何回か
・前年実績は何か月分か
・昇給は年何回か
・役職手当はいくらか
・インセンティブ制度はあるか
・住宅手当、家族手当、美容手当はあるか

たとえば、月給22万円でも、賞与が年4か月分ある会社と、賞与がない会社では、年収に大きな差が出ます。
月給が高く見えても、賞与なし・昇給なし・手当なしであれば、長期的には年収が伸びにくい可能性があります。

未経験でアパレル正社員になると初任給はいくら?

未経験でアパレル正社員になる場合、月給18万〜21万円前後からスタートする求人が多い傾向があります。

job tagのハローワーク求人統計では、衣料品販売の求人賃金(月額)は令和6年度で21.7万円とされています。
(職業情報提供サイト(job tag))

ただし、勤務地や企業規模、ブランドによって差があります。
都心部や大手企業、ハイブランドでは比較的高めの給与になることもあります。

アパレル正社員はボーナスをもらえる?

アパレル正社員は、ボーナスが支給される会社も多くあります。
ただし、支給額や回数は企業によって大きく異なります。

年2回支給される会社もあれば、業績によって支給額が変わる会社、賞与がない会社もあります。

求人票では、「賞与あり」だけでなく、前年実績が何か月分なのかまで確認しましょう。

アパレル正社員で年収400万円以上は目指せる?

目指せます。
ただし、販売員のまま同じ会社で働き続けるだけでは、時間がかかる場合があります。

年収400万円以上を目指すなら、以下のような選択肢があります。

・給与水準の高いブランドへ転職する
・店長やエリアマネージャーを目指す
・本社職へキャリアチェンジする
・ハイブランドやラグジュアリー系に挑戦する
・販売経験を活かして営業やEC職に広げる

「今の会社で頑張り続ける」、同じ場所で頑張ることだけが、正解ではありません。
企業選びやキャリアの方向を変えることで、年収アップの可能性は広がります。

子育て中でもアパレル正社員として働ける?

働けます。
ただし、会社選びはとても重要です。

子育てと両立したい場合は、以下の条件を確認しましょう。

・時短勤務ができるか
・固定シフトが可能か
・土日休みを取りやすいか
・急な休みに対応してもらえるか
・子育て中の社員が実際に働いているか

年収だけでなく、続けやすい働き方かどうかも大切です。
「給料は高いけど残業が多い会社」より、「少し年収は下がっても長く働ける会社」の方が合っている場合もあります。

まとめ|アパレル正社員で給料を上げるなら企業選びが重要

アパレル正社員の給料は、他業界と比べると高いとは言いにくい水準です。

衣料品販売の賃金年収は384.8万円とされていますが、これはアパレル正社員だけの平均ではなく、職業分類に対応する統計データをもとにした参考値です。実際の給料は、企業・ブランド・雇用形態・役職・勤務地によって大きく変わります。

大切なのは、今の給料を「アパレルだから仕方ない」と決めつけず、企業選びや働き方で変えられる部分に目を向けることです。

同じアパレル業界でも、給与水準の高い企業へ転職する、店長やエリアマネージャーを目指す、本社職や販売経験を活かせる職種に広げることで、年収アップを目指すことは可能です。

アパレル正社員はファッション人材リンクで!

アパレル正社員で年収アップを目指すなら、企業選びが重要です。

ファッション人材リンクでは、アパレル業界に特化したアドバイザーが、
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「今の給料が妥当なのか知りたい」
「正社員としてもっと条件の良い職場を探したい」

そう感じている方は、まずは自分に合う求人を確認してみてください。